消費者金融の増額を20万ほど希望しています。今のカードローンの限度額が10万で今回必要な出費が26万なので、キリが良いところという感じで30万の枠に増やしてほしいのです。でも、増額を希望したとてこの希望通りにいくというわけではないのですよね？
だからこの希望額を実現するコツが知りたくて、今回は質問をさせてもらっています。私は特に金融に詳しいというわけでは無く、利用規約も正直全部覚えているわけではありません。それでも通常の利用においてはそこまで問題が無いのがカードローンの良さですが、その分増額に必要な事というのも把握できていません。このままでは自分の希望が通らないのでは…とずっと不安を抱えたまま、申込をしようとしています。
自信を持って増額に申し込み、尚且つ確実に成功を収めたいと思います。だから、この希望を通す為のコツなどを是非教えて欲しいのです！
（⇒カードローン増額に役立つヒント）
絶対じゃなくても通りやすくする方法を教えます
増額して欲しい希望額がはっきりしていると、確かに申し込みでも楽かもしれないね。でも後が無いとなるとやっぱり心配事ばかりが増えてしまって、なかなか踏ん切りが付かないという気持ちも分かる。特に増額だけじゃなくて、消費者金融の審査全般はどんな事がされているか分かりにくいから、それも不安が煽られるだろうね。
しかし審査の通るコツを知るという点において最も効果的なのは、審査基準を知る事だ。しかしこの基準は外部に漏らすことが無いのでこちらは全容は分からないから、あくまで推測や絶対に必要なことからコツを導き出す…そんな形になる。それでも良いというのなら、そのコツについてしっかりと説明をしていくよ。
まず、当たり前だけど普段から利用しているかどうかだね。普段一切使っていないという人は、増額したとしても利用を期待できないおかげで増やしてもらいにくいだろう。しかし定期的に使っている人は消費者金融の利益に貢献してくれている人という事なので、その期待もできるってわけさ。もちろん、使っていても返済に遅れたりしている人ではそれも台無しになってしまうからね。
あと、半年は最低でも経過しているかどうかも関係しているよ。カードを持って半年も経たないうちに増額を希望しても、大抵はその希望は通らないというかそもそも審査もしてくれない事が多い。信用を得るにはある程度長期間持ったという実績も大事なわけなので、半年経過していないようなら少し待っておくべきだね。半年未満でもOKという意見があるが、基本的に半年と思っておけば外れは無いからね。
最後に、増額を希望する理由を聞かれたとき、『本当に借りないとどうしようもないかどうか』というのは大事だ。これで遊びに行きたいから…みたいな感じだとあまり優先すべき事かどうか微妙だし、計画性が無いと思われたりしやすいからね。ちょっとの事かもしれないけど、与える印象というのは馬鹿にできないのを忘れないでね。
（⇒融資の利用には計画性を持つべし）
消費者金融の希望額と増額の内容を徹底紹介
消費者金融の希望額とは申込時に提出することができる自分が借りたい金額のことを言います。申込用紙を見ると様々な記入欄がありますが、その中に希望額を書く欄があるので、自分が借りたい金額を書いておくと良いです。特に希望する金額が無い場合、それは申込先の独断で決まります。また、申込用紙にも希望がなければいくらになりますと注意事項が書かれている場合もあります。
希望額を消費者金融へ提出すると、その金額を融資できるかどうか審査されます。返済能力を判断され融資額が決定しますが、もし希望している金額に対する返済能力がない場合、不合格になることもあれば希望額以下で合格できることもあります。つまり、希望は希望であり融資額は申込先の会社が決めるということです。返済能力を満たしているならしっかりと希望を通すことが出来ます。
次に増額についてですが、これは消費者金融と契約後に限度額を増やすという内容です。もっと大きなお金を借りたいという時に利用すると良いです。増額にも審査があり、申込時は希望額を出せます。後は最初に申し込む時と同じように返済能力次第で増額が決定することになります。この増額は申込をして不合格になってもデメリットはありません。今までの限度額で借入することができ、不合格になっても契約解消ではありません。
上記のようにお金を借りるためにはやはりポイントになってくることは自分の返済能力です。返済能力は基本的に収入証明書からしっかりと判断されるので、年収をごまかすことはできません。また、ちょっとした裏技としては収入証明不要で申し込める会社の場合、それぞれの会社でいくらまでなら収入証明不要で申し込めるのか決まっているので、その金額を目安にしておくと簡単に合格できます。どうして簡単に合格できるのか不思議だと思いますが、その答えはとても簡単で収入証明不要だと申込者の収入を把握する術がないため収入不問となるからです。
